セミナー情報
~新しい時代の働き方に向けて~
サイボウズ株式会社
代表取締役社長
青野 慶久氏
税理士法人ネイチャー国際資産税
統括代表社員
芦田 敏之氏
freee株式会社
代表取締役CEO
佐々木 大輔
クラウドやAIの広がりで業務改善による生産性向上や個人の働き方が問われる今、国の働き方変革プロジェクトの外部アドバイザーを務めるサイボウズ青野氏と、「日本一働きやすい会計事務所」を目指して次々と改革を行ってきた税理士法人ネイチャー芦田氏をお招きしてこれからの時代の働き方をテーマに開催致します。
第1部
離職率を大幅低下した税理士法人ネイチャーの働き方改革
講師:税理士法人ネイチャー国際資産税 統括代表社員 芦田 敏之氏
スモールビジネスを、世界の主役に。
講師:freee株式会社 代表取締役CEO 佐々木 大輔
新しい時代に向けた働き方
講師:サイボウズ株式会社 代表取締役社長 青野 慶久氏
第2部
パネルディスカッション「新しい時代の働き方」
講師:サイボウズ株式会社 青野 慶久氏
税理士法人ネイチャー国際資産税 芦田 敏之氏
freee株式会社 佐々木 大輔
【タイトル】
働き方改革共催セミナー
~新しい時代の働き方に向けて~
【日程】
2018年8月30日(木) 17:30 〜 19:20 (17:00 開場)
【登壇者】
サイボウズ株式会社 代表取締役社長
青野 慶久氏
税理士法人ネイチャー国際資産税 統括代表社員
芦田 敏之氏
freee株式会社 代表取締役CEO
佐々木 大輔
【定員】
40名
【お持ち物】
名刺2枚
【参加費】
無料
【会場】
freee株式会社
時間 | 内容 | 登壇者 |
---|---|---|
17:30~17:35 | ご挨拶 | |
17:35~17:50 | 「離職率を大幅低下した税理士法人ネイチャーの働き方改革」 | 税理士法人ネイチャー国際資産税 統括代表社員 芦田 敏之氏 |
17:50~18:05 | 「スモールビジネスを、世界の主役に。」 | freee株式会社 代表取締役CEO 佐々木 大輔 |
18:05〜18:20 | 「新しい時代に向けた働き方」 | サイボウズ株式会社 代表取締役社長 青野 慶久 |
18:20〜18:30 | 休憩 | |
18:30〜19:00 | パネルディスカッション 「新しい時代の働き方」 |
サイボウズ株式会社 青野 慶久氏 税理士法人ネイチャー国際資産税 芦田 敏之氏 freee株式会社 佐々木 大輔 |
19:00〜19:15 | 質疑応答 | |
19:15〜19:20 | アンケート記入 |
サイボウズ株式会社
青野 慶久氏
代表取締役社長
1971年生まれ。愛媛県今治市出身。大阪大学工学部情報システム工学科卒業後、松下電工(現 パナソニック)を経て、1997年8月愛媛県松山市でサイボウズを設立。2005年4月代表取締役社長に就任。2018年1月代表取締役社長 兼 チームワーク総研所長(現任)。
社内のワークスタイル変革を推進し離職率を6分の1に低減するとともに、3児の父として3度の育児休暇を取得。
また2011年から事業のクラウド化を進め、売り上げの半分を超えるまでに成長。総務省、厚労省、経産省、内閣府、内閣官房の働き方変革プロジェクトの外部アドバイザーやCSAJ(一般社団法人コンピュータソフトウェア協会)の副会長を務める。
著書に『ちょいデキ!』(文春新書)、『チームのことだけ、考えた。』(ダイヤモンド社)、『会社というモンスターが、僕たちを不幸にしているのかもしれない。』(PHP研究所)
税理士法人ネイチャー国際資産税
芦田 敏之氏
統括代表社員
1978年生まれ。神奈川県横浜市出身。富裕層や企業オーナーの国際投資、相続・事業承継、M&Aに関するコンサルティングに特化した税理士法人ネイチャー国際資産税および株式会社ネイチャーFASを設立。
国際資産税専門ファームとして、国内外における投資・相続・事業承継・M&A等の数多くのインターナショナル事案の対応実績を有する。
著書に『日本一働きやすい会計事務所』(クロスメディア・パブリッシング)
freee株式会社
佐々木 大輔
代表取締役CEO
1980年生まれ。東京都出身。Googleで、日本およびアジア・パシフィック地域での中小企業向けのマーケティングチームを統括。その後、2012年7月freee株式会社を設立。
Google以前は博報堂、投資ファンドのCLSAキャピタルパートナーズにて投資アナリストを経て、レコメンドエンジンのスタートアップであるALBERTにてCFOと新規レコメンドエンジンの開発を兼任。
一橋大学商学部卒。専攻はデータサイエンス。
著書に「3か月」の使い方で人生は変わる Googleで学び、シェアNo.1クラウド会計ソフトfreeeを生み出した「3か月ルール」(日本実業出版社)